会社名	株式会社メイチュー
本社所在地	名古屋市北区彩紅橋通1-1-14
設立	昭和62年4月21日
資本金	1,515万円
代表者	代表取締役社長　中島 光謙
売上高	年商20億円
従業員数	52名（2022年11月現在）
事業内容	工業炉並びに鋳造用機械装置、産業用機械装置の製造販売 鋳造用機械設備、鋳造用資材、鋳造品の販売 上記に付帯する一切の業務
加盟団体	一般社団法人日本ダイカスト協会 一般社団法人日本工業炉協会 公益社団法人日本鋳造工学会 一般財団法人素形材センター 日本ダイカスト工業協同組合

“今日のベストは明日のワースト”を念頭に
絶え間ない開発と進化でお客様に貢献

株式会社メイチューは、鋳造用設備の開発・製造・販売を軸に、鋳造設備資材の総合商社機能を兼ね備えた企業として、事業を発展させてまいりました。
1982年に世界で初めて開発した、ルツボを使わない手元溶解炉「ホーメル炉」は、いつの時代もお客様のニーズに真摯に耳を傾け革新的な改善と進化を重ね、現在は様々なラインナップを展開しております。

また、炉だけではなく、材料投入のオール自動化システムの開発も行っており、今後は、カーボンニュートラルに配慮した鋳造工場の無人化を目指し、さらにお客様と地球環境に貢献していきたいと思っております。

私たちが進化を続けていく理由は、「お客様の喜ぶ顔を見ること」です。その姿を見た時の感動を原動力に、“今日のベストは明日のワースト”を信条としてさらに技術を磨き、最適なモノづくりを進めてまいります。

代表取締役　中島 光謙

社員の成長を支える環境を整えて
メイチューのモノづくりをさらに前へ

企業にとって大切なのは、やはり「人」だと思います。
企業を支える「人」の成長なくして、企業の成長はありません。
そのためにも、社員のみなさんが自由に意見を述べ合い、自身のスキルを磨き、さらに成長していけるよう環境をより良く整備していくのが、私の役目だと思っております。
幸いにもメイチューには、営業、技術、製造など職種に関わらず、幅広いスキルや知識を持ち合わせている人材が揃っています。お客様からは、そのような社員たちが何かあった時にすぐに対処できる機動力、迅速な対応力、そして解決力に信頼をいただいてまいりました。
現在は、ベテランと若手の協力のもとカーボンニュートラルを推し進めるプロジェクトも進行し、互いに切磋琢磨しながら当社の新しい扉を開くべく頑張ってくれています。
今後も社員一人ひとりの成長を全力で支え、社員とその家族の健康と幸せを大切に、メイチューを発展させていきたいと思っております。

専務取締役　中島 久晶

本社

〒462-8588　名古屋市北区彩紅橋通1-1-14
TEL (052) 911-2266　FAX (052) 914-4504

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土岐津工場

〒509-5122　岐阜県土岐市土岐津町土岐口字中山1372-108
TEL (0572) 54-3459　FAX (0572) 54-8556

関東連絡事務所

〒330-0852　埼玉県さいたま市大宮区大成町3-566-5 サニーハイム
TEL (048) 652-8133　FAX (048) 652-8134

1956年	名鋳産業合資会社設立。資材・機械の販売開始
1972年	岐阜県土岐市に名鋳産業砿業所設立。溶解炉の製造販売開始
1979年	アート技研㈱を吸収合併。注湯機・鋳造機の製造販売開始
1982年	ホーメル炉　HMWシリーズ　販売開始
1985年	関東連絡事務所開設
1986年	製造部門を土岐津工場へ移転
1987年	販売部門を分離独立。メイチュー産業㈱を設立 ホーメル炉特許取得。第3回素形材産業技術賞受賞
1994年	製造･販売を合併。株式会社メイチュー設立 ホーメル炉（社）日本鋳物協会　豊田賞受賞
2001年	中島光謙氏　社長就任 ニューホーメル炉　HMSシリーズ　販売開始 名鋳産業合資会社を吸収合併
2003年	クリーンホーメル炉　HMCシリーズ　販売開始
2010年	泉合有限公司とホーメル炉製造販売委託開始(台湾） ＮＥＸＵＳ社とホーメル炉製造販売委託開始（中国天津・上海・広州）
2014年	ＮＥＸＵＳ社とホーメル炉製造販売委託開始（インドネシア）
2017年	PINE-PACIFIC社とホーメル炉製造販売委託開始（タイ）
2019年	本社建屋建て替え
2021年	フラットホーメル炉　HMFシリーズ　販売開始

会社方針

当社は工業炉、鋳造用機械装置の設計、製造、及び鋳造用副資材の販売業務を通じて社会に貢献することを念頭に、会社方針を制定する。

1. 企業経営に関する法的要求事項、及び当社が同意するその他の要求事項を遵守する。
2. 顧客に満足される製品、リピート注文が頂ける品質重視の製品を全員で誠意を持って製造、販売し、不良な製品を全員の監視で出荷しない。
3. 環境配慮製品の拡販及び製品開発により、環境汚染の防止、地球温暖化防止に努める。
4. 顧客に利益を提供し、顧客満足を得ることを常に優先させながら、当社の適正な利益を追求する。
5. 社会に貢献する第一歩として、社員及び協力員の社会生活を守る。
6. 本方針は文書化し、一般の人々に開示する。